（読売新聞 より）

　インフルエンザの流行状況について、国立感染症研究所は２０日、全国約５０００医療機関を対象にした定点調査で、最新の１週間（９～１５日）に新たに医療機関を受診した１医療機関あたりの平均患者数が、１３都道府県で前週（２～８日）を下回ったと発表した。

　ほとんどが新型インフルエンザ患者とみられ、厚生労働省は「流行が早く進んだ大都市圏などで減少している。ただ、気温が下がれば再び感染が広がる恐れもある」としている。

　全国平均では１医療機関当たり３５・１５人で、前週の３２・７６人から２・３９人増加。減少幅が大きかったのは、宮城（８・９５人減）、北海道（７・７０人減）、秋田（４・２０人減）など。ほかに、東京、神奈川、大阪、兵庫、福岡など大都市圏を中心に減少した。

　一方、患者数では愛知が５８・７０人で最も多く、次いで大分が５３・６４人、石川が４９・７７人など。３６府県で警報レベルを示す３０人を超えており、全国的に見れば、多くの自治体で流行している。

　全国の推計患者数は約１６４万人で前週からは１１万人増えた。

　未成年が約８割で約１３１万人を占め、５～９歳が約４７万人、１０～１４歳が約４２万人で、依然として小中学生の年代を中心に感染が広がっている。

気温、体感温度が下がれば、免疫力も下がり、ウイルスにとっても好都合な環境です。　空気も乾燥し、これからどんどんインフルエンザウイルスにとって好環境と言えるでしょう。　まだまだ増えるだろうと予測はしておりますが、過敏とも思えるほど、ワクチン接種をされていることで、１２月以降、患者数が激減したとすれば、ワクチンの効果と言えますから、人間さまの辛勝かもしれません。　

　現在、新型ワクチンも予約がいっぱいになり、季節性ワクチンがチョロチョロ入荷してくるので、わずかに予約を取れるといった状況です。

新型ワクチンも少しずつ入荷してくるかとは思いますので、またお問い合わせくださいませ。