投稿日:2008年6月12日|カテゴリ:院長ブログ
(読売新聞より)

 新型インフルエンザ対策を検討している与党プロジェクトチーム(座長=川崎二郎衆院議員)は12日、発生後に作るワクチンは、未成年者から優先的に接種する方針を打ち出した。来週中に提言としてまとめる。

 発生後に作る流行後ワクチンは、細胞培養法と呼ばれる新技術を使えば、約3か月で製品化することが可能で、半年以内に国民全員分を製造できるという。これまで医師や警察などの社会機能維持者に優先的にワクチン接種することは決まっていたが、一般国民に対する優先順位は明確には決まっていなかった。各地で発生し、新型インフルエンザに変異する可能性の高いH5N1型の鳥インフルエンザは、若い人ほど死亡率が高いことから、未成年者から優先的にワクチン接種をするとした。






 未成年、高齢者、同様でしょうが、、、、時間との戦いとなるでしょう。
実際、発症後、数日で亡くなっている例も多く、ワクチンが出来て、流通、接種できるまで、どのくらい時間がかかるのか、、、3ヶ月というのは実際、画期的な技術革新ではあるのですが、、、未だにこの危機感は浸透していないことが恐ろしいです。ノーノー

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