米疾病対策センター（CDC）は本日（9月16日）発表の週刊疫学情報（MMWR）で，1999～2008年の10年間の米国の肺がん新規罹患率が男性では全国的に低下，女性では2006年までは上昇していたものの，2006～08年の3年間を見ると着実に低下していたことを明らかにした。罹患率低下の成果は，喫煙率低下の5年後には始まっていた。

州のたばこ政策が左右

　同リポートでは，6つの州とコロンビア自治区を除く各州の新規肺がん罹患率を分析。1999～2008年に，男性では44州中35州で罹患率が減少。女性での低下は6州（カリフォルニア，フロリダ，ネバダ，オレゴン，テキサス，ワシントン）にとどまったが，2006～08年を見ると全国的に低下していた。

　年齢調整後罹患率の分散逆数重み付けによるPearson相関分析によると，肺炎の減少は男女ともに喫煙率低下の5年後には始まっていたことが分かった。

　なお，男女ともに，肺がん罹患率が低い州は，喫煙率が低く，過去の喫煙者に占める禁煙者の割合も多い西部に集中。女性の肺がん罹患率と喫煙率が高い州の多くが南部の州だった。

　同レポートは，州のたばこ対策への投資が大きく，それが長期的であるほど，喫煙率の低下が大きく，たばこ関連疾患にかかる医療費が削減されていると指摘。高いたばこ価格，強力なメディアキャンペーン，完全無煙政策，禁煙治療へのアクセスの良さなどが成果を挙げているとしている。

　禁煙の効果は、金銭的にも、健康被害的にも、早く始めるほど効果が高いと言えます。
国民の税金を使って、保険でも禁煙治療が認められているのは、本人だけでなく、非喫煙者にも健康被害が少なからず及ぶからです。　賛否両論あるでしょうが、製造禁止は現実的ではないでしょうから、価格上昇が禁煙のきっかけになることは、去年の10月で証明済みです。
やはり1000円にまであがれば、その効果は著明でしょう。

　原発、放射能の問題もある中、身近な健康被害物質をまずは排除してもらいたいものです。

禁煙は、早い者勝ちですよ～ヽ(^。^)ノ