（読売新聞より）

　新型インフルエンザの水際対策として、日本を含む２１か国で行われた機内検疫などの入国審査は、ウイルスの国内侵入を最大１２日遅らせるにとどまったことが、西浦博・科学技術振興機構研究員らの国際チームの研究で明らかになった。

　チームは、「検疫などの効果は限定的。今後も実施すべき施策なのかどうかを費用面を含め検討してほしい」と話している。研究成果は３０日付の感染症専門誌の電子版に掲載された。

　研究チームは、ウイルスの侵入を阻止するため、空港での機内検疫や自動体温感知器（サーモメーター）による監視を行った日本や中国など２１か国と、対策を実施しなかった５か国とを比較し、ウイルスの国内感染の広がりのスピードに違いが生じたかどうかを調べた。その結果、初の感染例を検知してから、各国の国内で流行が起きるまでの時間は、実施しなかった国に比べて７～１２日遅かった。

　厚生労働省は３１日から今回の新型インフルエンザ対策に関連し、水際対策のほか医療体制、ワクチンなどの検証作業を始める。

　この１週間そこそこ時間稼ぎ出来たことが、重要なのだと思います。
これが鶏インフルなどの高病原性ウイルスだとすれば、もっと、本気で阻止しようとしたでしょうし、パニック度もはかり知れません。１週間あれば何か手が打てるかも知れない。　そう考えれば、あれは無駄だったんだと安易に否定するのはナンセンス。
　いかに、次に繋げるか、、、この検証が重要でしょう！